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★製品別特集★ 自転車用品 - 注意喚起

商品名
自転車用品
★特集★
連絡先
対応方法
各リコール情報の詳細をご覧の上、対象となるかならないかご確認ください。
対応開始日
2015/08/20
対象の特定情報
【対象の特定情報】
☆KCNC製サイクルコンピューターホルダー (2014年2月~2015年2月に販売)
 http://www.recall.go.jp/result/detail.php?rcl=00000011588
☆SCOTT(スコット) ヘルメット2015年モデル 「VANISH EVO」
 http://www.recall.go.jp/result/detail.php?rcl=00000011648
☆MINOURA 後輪固定タイヤドライブ式トレーナー「クワトロC」 (2014年4月まで販売)
 http://www.recall.go.jp/new/detail.php?rcl=00000013198
☆MINOURA 天井~床突っ張りポール式自転車収納台「バイクタワー10」および「バイクピット3」 (2013年11月~2014年2月に販売)
 http://www.recall.go.jp/new/detail.php?rcl=00000013199
☆エアロタイプヘルメット「GARNEAU/P09」 (2014年1月に製造)
 http://www.recall.go.jp/result/detail.php?rcl=00000010985
☆SPECIALIZED ヘルメット「S-WORKS EVADE(エスワークス・イヴェード)」 (2013年11月~2013年12月に販売)
 http://www.recall.go.jp/result/detail.php?rcl=00000008102
など
公表行政機関

 

備考
■この情報は、平成27年8月20日現在で、消費者庁リコール情報サイトに登録してある「自転車用品」でリコールや注意喚起が行われているものから一部を選んで掲載しています。画像情報にある一覧表も併せてご確認ください。
なお、画像情報として提供している一覧表で薄黄色に着色しているもの、および上記の特定情報で★をつけたものは、製品による重大事故が報告されているものになります。

■自転車用品の製品安全情報
 自転車用品に関する製品事故事例や、正しい使い方など製品安全に関する情報が以下のサイトにあります。併せてご確認ください。

○(独)国民生活センター
・自転車用空気入れの安全性 (2006年10月)
 http://www.kokusen.go.jp/test/data/s_test/n-20061006_1.html

○一般財団法人 製品安全協会
・自転車用・電動車いす等用及び走行遊具用のヘルメットのSG基準
 http://www.sg-mark.org/KIJUN/S0056-02.pdf
・自転車用空気ポンプのSG基準
 http://www.sg-mark.org/KIJUN/S0076-02.pdf

■自転車用品に係る消費者向けその他の情報

○消費者庁
・「子どもを自転車事故から守るために=ブレーキ点検とヘルメット着用の重要性について=」 (2014年4月)
 http://www.caa.go.jp/safety/pdf/140425kouhyou_1.pdf

○公益財団法人交通事故総合分析センター (ITARDA)
・自転車事故 被害軽減にヘルメット (2012年12月)
 https://www.itarda.or.jp/itardainfomation/info97.pdf

※自転車用幼児座席については、「自転車用幼児座席」のページをご覧ください。
 http://www.recall.go.jp/result/detail.php?rcl=00000011915

※自転車全般についての関連情報については、「自転車」のページをご覧ください。
 http://www.recall.go.jp/result/detail.php?rcl=00000013064
管理番号:00000013084

ご利用にあたっての注意

このサイトでは、事業者の届出等により行政機関等が公表した情報(通常明らかに事業者向けに販売された製品を除いています。)と、事業者から直接消費者庁に寄せられた情報を掲載しています。

事業者の公開情報および行政機関への届出内容を元に、当庁で一部共通フォーム化などの編集をしております。事業者や公表行政機関からの追加情報があった場合には、掲載内容を更新することがありますが、掲載時点のままとなっていることもあります。したがって、各内容の詳細、最新情報については、必ず事業者にご確認ください。また、商品毎に特有の注意事項等がある場合もありますので、公表行政機関等のサイトも併せてご参照下さい。

その他の注意事項は、こちらをご覧ください。

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