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★製品別特集★ 電気温水器 - 注意喚起

商品名
電気温水器
★特集★
連絡先
対応方法
各リコール情報の詳細をご覧の上、対象となるかならないかご確認ください。
対象となっている商品であったり、疑わしい場合は、その使用を直ちにやめ、各リコール情報に記載してある事業者連絡先にご連絡し、必要な対応を取るようにしてください。
対応開始日
2015/10/29
対象の特定情報
★九州変圧器(株)製「ユノカ電気温水器」11機種 (1996年~2000年製)
 http://www.recall.go.jp/result/detail.php?rcl=00000002108
☆温水暖房用電気ボイラー「ヒートライナー PWH-4SS~10SS、PWL-4SS~10SS」(2004年~2005年に販売)
 http://www.recall.go.jp/result/detail.php?rcl=00000009786
☆日立空調システム(株)製「セミオート型電気温水器」12機種 (2001年~2003年製)
 http://www.recall.go.jp/result/detail.php?rcl=00000007919
☆温水暖房用電気ボイラー「エルパンナ ELP-3~ELP-11」 (1998年~1999年製)
 http://www.recall.go.jp/result/detail.php?rcl=00000009324
☆1972年から1992年までに製造された各メーカーの電気防食型電気温水器
 http://www.recall.go.jp/result/detail.php?rcl=00000008069
☆General (ゼネラル) 「電気温水器 BW-4602G、BW-3802、BW-3802G」 (1975年~1977年製)
 http://www.recall.go.jp/result/detail.php?rcl=00000011802
☆東芝「電気温水器 HPL-3703SH」(1975年製)
 http://www.recall.go.jp/result/detail.php?rcl=00000008164
公表行政機関

備考
■この情報は、平成27年10月23日現在で消費者庁リコール情報サイトに登録してあるものの中から、電気温水器に係るもので、リコールや注意喚起が行われているものを選んで掲載してます。
 なお、画像情報として提供している一覧表で薄黄色に着色しているもの、および上記の特定情報で★をつけたものは、製品による重大事故が報告されているものになります。

■電気温水器に関する製品安全情報
電気温水器に関する製品事故事例や、正しい使い方など製品安全に関する情報が以下のサイトにあります。併せてご確認ください。

○独立行政法人 国民生活センター
・震災による給湯器の貯湯タンクの転倒被害 -今後の被害防止のため、改めて機器の設置の点検を! (2011/7/21)
 http://www.kokusen.go.jp/news/data/n-20110721_2.html

○一般社団法人 日本電機工業会 (JEMA)
・給湯設備(電気温水器、貯湯ユニット等)の転倒防止対策に関する告示の改正について (2013/3/28)
 http://www.jema-net.or.jp/Japanese/ha/onsui/tentousboushi.html
・電気防食型電気温水器の不使用時における事故防止について (2008/3/4)
 http://www.jema-net.or.jp/Japanese/ha/onsui/dm.html
・電気防食型電気温水器をご所有の皆様へ (2006/12/12)
 http://www.jema-net.or.jp/Japanese/ha/onsui/customer.html

○一般社団法人 リビングアメニティ協会 (ALIA)
・アメニティCafé (設備の基礎知識) 電気給湯機
 http://www.alianet.org/amenitycafe/hot_water_system/electric/
管理番号:00000013886

ご利用にあたっての注意

このサイトでは、事業者の届出等により行政機関等が公表した情報(通常明らかに事業者向けに販売された製品を除いています。)と、事業者から直接消費者庁に寄せられた情報を掲載しています。

事業者の公開情報および行政機関への届出内容を元に、当庁で一部共通フォーム化などの編集をしております。事業者や公表行政機関からの追加情報があった場合には、掲載内容を更新することがありますが、掲載時点のままとなっていることもあります。したがって、各内容の詳細、最新情報については、必ず事業者にご確認ください。また、商品毎に特有の注意事項等がある場合もありますので、公表行政機関等のサイトも併せてご参照下さい。

その他の注意事項は、こちらをご覧ください。

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